働く環境

人を想う、多様な働き方を支える仕組み

人を想う、多様な働き方を支える仕組み
Diversity Diversity Diversity

ダイバーシティへの取り組み

三菱HCキャピタルグループは、多様な価値観やバックグラウンドを持つ人財が活躍できる組織づくりを進めています。一人ひとりが力を発揮できる環境こそが、新たな価値創造につながると考えています。

柔軟な働き方

自分らしくパフォーマンスよく働くスタイルを作ろう。

  • 在宅勤務制度
    在宅勤務制度

    WorkとLifeの双方にプラスとなる働き方として活用可能

  • フレックスタイム勤務制度
    フレックスタイム
    勤務制度

    所定時間に対して、一定の条件内で勤務時間を柔軟に変更可能

  • 服装の自由化
    服装の自由化

    自由闊達な職場の雰囲気醸成のためTPOに合致した範囲内で就業時間における服装が自由

ライフステージに
合わせた働き方

仕事とプライベートの
充実をもっと。

  • 普通休暇
    普通休暇

    使途自由の休暇、1時間単位での取得も可能

  • ヘルスサポート休暇
    ヘルスサポート休暇

    社員自身の体調不良や治療、家族の看護のために取得できる休暇
    取得可能日数:5日

  • リフレッシュ休暇
    リフレッシュ休暇

    勤続満10年(以後5年ごと)に到達する社員に対して付与される休暇
    取得可能日数:5日

  • 結婚休暇
    結婚休暇

    結婚した場合に受けることができる休暇
    取得可能日数:5日

  • ボランティア休暇
    ボランティア休暇

    会社が認める社会福祉活動や環境保護活動などに参加する場合に受けることができる休暇
    取得可能日数:年間5日

  • 転任休暇
    転任休暇

    社命による転任時に転居を必要とする場合に受けることができる休暇
    取得可能日数:5日

  • 介護休暇
    介護休暇

    介護対象家族1人につき
    年間5日取得することができる休暇
    取得可能日数:年間5日

  • 不妊治療休暇
    不妊治療休暇

    不妊症などの治療などを受けることを目的に取得できる休暇
    取得可能日数:通算1年

  • 介護休業
    介護休業

    介護が必要な家族1人につき、一定の基準を設けて通算1年の範囲内とする休業
    取得可能日数:通算1年

  • 配偶者海外転勤休業
    配偶者海外転勤休業

    配偶者の海外転勤に帯同する社員に対して、一定の基準を設けて3年以内を限度とする休業
    取得可能日数:3年以内

仕事と育児を両立

産前産後サポート制度
産前産後
サポート制度
  • 産前特別休業
    • 独自制度

    出産予定日の6カ月前より取得可
    (独自の休業制度)

  • 短時間勤務
    • 男性可
    • 法令以上

    妊娠中および子が小学校卒業の3月31日までに1日2時間(単位30分)まで時短勤務可能

  • 母性健康管理休業

    医師の診断(母健連絡カード)により取得可

  • 所定外労働の制限
    • 男性可
    • 法令以上

    妊娠中(母性健康管理の場合)および子が小学校卒業の3月31日まで所定労働時間(7時間25分)外の労働制限措置

  • 産前産後休業

    出産予定日以前6週間および
    出産日の翌日以降、8週間取得可

  • 配偶者
    出産特別休暇
    • 男性可
    • 独自制度

    配偶者の出産の際に最大5日間取得可能(産前6週間産後8週間)

育児サポート制度
育児サポート制度
  • 出生時育児休業
    • 男性可

    子の出生から産後8週まで
    通算4週間を限度に2回まで取得可
    (初回の休業開始から10営業日までは有給)

  • 育児休業
    • 男性可
    • 法令以上

    子が小学校1年生修了時の3月31日まで通算3年間を限度に2回まで取得可(初回の休業開始から10営業日までは有給)

  • 育児のための
    保存休暇
    • 男性可
    • 独自制度

    当該子の育児休業または出生時育児休業を取得している場合、子が小学校1年生終了時の3月31日まで取得可。

  • 育児時間

    1歳未満の子を養育する社員を対象に、1日につき2回まで合計1時間以内で取得可能

  • 子の看護等休暇
    • 男性可

    小学校3年生修了までの子の病気怪我、 予防接種、学級閉鎖、入学式などを理由に取得可(子1人の場合年間5日、子2名の場合年間10日、時間単位取得可)

その他サポート制度
その他サポート制度
  • 育児保育費用補助制度

    月額保育費用の半額を補助(最大月3万円まで)

  • ベビーシッター割引券制度

    ベビーシッターの利用料について、1日1人あたり4,400円割引券使用可能(子が小学校3年生修了時まで、就業に係る利用に限定)

  • 勤務地選択制度

    育児などの事由につき、勤務地の変更・選択を希望できる

  • 子ども手当

    満16歳まで子1人あたり月5,000円を支給

  • 情報提供ツール(PC)

    育児休業中でもイントラネットの閲覧や各種申請が可能

  • 復職者キャリア面談

    復職年度の人事面談にて実施
    (育休取得者および6か月超の育休取得者が対象)

多様な働き方

  • 同性パートナーシップ
    同性パートナーシップ

    社員の同性パートナーに対して配偶者と同様の福利厚生などを運用(パートナーの子も対象)

  • 通称名の使用
    通称名の使用

    社員が希望する場合に
    社内で使用する氏名の変更が可能

外部からの評価

  • プラチナくるみんマーク認定企業
    プラチナくるみんマーク認定企業

    当社は、「次世代育成支援対策推進法」に基づく認定基準を満たし、厚生労働大臣より特例認定マーク(通称:プラチナくるみんマーク)を取得しています。今後は、仕事と育児の両立など、全社員が個々のライフステージや環境に応じた多様な働き方を選択できるようにすることで、それぞれが最大限の力を発揮し、活躍できる体制・風土づくりを推進していきます。

  • 「えるぼしマーク」認定企業
    「えるぼしマーク」認定企業

    当社は、「女性活躍推進法」に基づく認定基準を満たし、女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況などが優良な企業として、厚生労働大臣より認定マーク(通称:えるぼし)の2段階目を取得しています。
    今後とも意欲と能力のある女性が長期にわたり活躍できる環境づくりに取り組んでいきます。

  • 「トモニンマーク」認定企業
    「トモニンマーク」認定企業

    当社は、介護離職を未然に防止するため、仕事と介護を両立できる職場環境の整備に取り組む企業としてシンボルマーク(通称:トモニン)を取得しています。今後も身近な方の介護が必要になった社員が、仕事と介護のバランスを取りながら、安心して働くことができる職場環境の整備に取り組んでいきます。

  • 「PRIDE指標2025」のブロンズ認定を取得
    「PRIDE指標2025」の
    ブロンズ認定を取得

    当社は、LGBTQ+に関する取り組みを評価する「PRIDE 指標2025」でブロンズ認定を取得しました。
    LGBTQ+社員が個々の意欲と能力を最大限に発揮できる職場環境を整えるため「同性パートナーシップ制度※1」を導入、またLGBTQ+やALLY※2への理解促進を目的にe-ラーニングや社内イベントも実施しています。
    ※1:戸籍上の性別にかかわらず、配偶者と同様の福利厚生を適用する制度。
    ※2:ALLY(アライ)とは、LGBTQ+などのマイノリティを理解し支援する考え方や、理解者・支持者を指す言葉。

Health Health Health

健康経営への取り組み

三菱HCキャピタルグループは、社員一人ひとりが生き生きと健康的に働き、
最大限にその能力を発揮できる職場づくりを進めています。

社員の健康のために

  • 労働安全衛生方針における基本理念

    三菱HCキャピタルグループは、役職員の安全と健康を最優先に継続的な安全衛生活動を積極的に展開していくことで、誰もが活き活きと安心して働くことができる快適な職場環境を確立します。

    労働安全衛生方針における基本理念
  • ワーク・ライフ・バランスの推進

    ・DXを活用した業務効率化 ・早帰り推奨日の設定 ・部署別およびライン別の残業時間実績の社内開示

    ワーク・ライフ・バランスの推進
  • 社員の健康への関心・リテラシー向上

    ・健康に関するトピックの定期的な社内発信 ・食事や運動に関する健康セミナーの開催 ・社員参加型ウォーキングイベントの実施

    ※画像はすべてイメージです。
    社員の健康への関心・リテラシー向上
外部からの評価
  • 健康経営優良法人(大規模法人部門)認定
    健康経営優良法人(大規模法人部門)認定

    当社は「健康経営優良法人 2026(大規模法人部門)」に8年連続で認定されました。「健康経営優良法人認定制度」は、地域における健康課題に即した対応や日本健康会議が進める健康増進に向けた取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を顕彰する制度です。
    当社では、ワーク・ライフ・バランスなどの適切な働き方の実現に向けた取り組みや、健康保持増進における産業医・保健師の関与をはじめとした健康経営施策を継続的に実施しています。
    今後とも、当社グループは、経営ビジョンの達成ならびにマテリアリティ(重要課題)の一つである「健康で豊かな生活の実現」に向けて、健康経営の実践をもって、社員の健康保持増進、さらには、社員が生き生きと働き、最大限に能力を発揮できる職場づくりに取り組んでいきます。

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その挑戦が未来への革新につながる